最近日本でもデータに注目が集まっている。ビッグデータやオープンデータなどなど。近頃、開発援助や貧困削減を生業とする私たちの世界でもオープンデータは盛んに議論されるトピックとなった。
先週、サセックス大学に拠点を構える開発学研究所（Institute of Development Studies: IDS）はこの程、過去47年蓄積してきた研究論文やあらゆる出版物を無料で公開すると発表した。IDSはこれまでも広く無料で情報公開を行ってきた機関の一つだが、これまで以上に知識の共有に重きを置いて取り組んでいくつもりだ。
こうした動きは実は昔からあり、世界銀行やUNDPは従来から積極的にデータを無料で公開してきた機関だ。
また、驚くことに、最近ではケニア政府をはじめとする途上国政府の間でも広まっている。エビデンスベースの案件形成が求められる最近の開発援助業界の潮流の中で、信頼あるデータの公開と研究の重要性は日々増すばかりだ。
近い将来、情報公開のより進んだ国が、より多くの分析と援助を受け、貧困の早期撲滅を達成する日も近いかもしれない。
